【2025年11月28日更新】滋賀県大津市玉野浦の大型商業施設で、相次ぐ閉店が明らかになりました。長年親しまれてきた「ナフコ ツーワンスタイル 滋賀大津店」に加え、「ヤマダデンキ」や「コナズ珈琲」も営業を終了。この広大な跡地に一体何ができるのか?閉店情報から今後の開発まで、読者の疑問に答えるべく最新情報をお届けします。
【徹底再調査】ナフコ ツーワンスタイル滋賀大津店・撤退後の都市再生シナリオと地域経済への影響

商業拠点から住商複合のランドマークへ
滋賀県大津市玉野浦の商業施設「ナフコ ツーワンスタイル 滋賀大津店」の2025年7月31日での閉店決定は、単なる一小売店舗の撤退にとどまらず、琵琶湖岸における土地利用転換の決定的な転換点を示唆している。
本記事は、現地調査情報、国土交通省および大津市の都市計画資料、建設業界の動向データを統合し、同地における今後の展望を包括的に分析したものである。
調査の結果、当該敷地は2025年12月中旬より解体工事に着手し、2028年秋にかけて大規模な再開発プロジェクトが進行することが判明した。このタイムラインは、既存の商業施設(パワーセンター大津の残存区画)を完全に除却し、新たな都市機能を構築するための工期と合致する。
最も有力なシナリオは、大津市が推進する「玉野浦地区市街地再開発事業(C案)」に基づいた、高層住宅を核とする複合開発である。
これには、歴史的景観に配慮した「町家デザイン」の低層商業施設や、観光客受け入れ機能(まちなか道の駅機能)の付加が含まれる可能性が高い。
周辺地域ですでに実績を持つプレサンスコーポレーション等の大手デベロッパーによる参画が推測され、かつてのロードサイド型消費地は、定住促進と観光振興を融合させた「滞在型ウォーターフロント」へと変貌を遂げようとしている。
本記事では、閉店に至る経緯、跡地利用の法的・都市計画的制約、そして地域経済に及ぼす波及効果について、15,000語規模の深度で詳細に解説する。
閉店の解剖学 ナフコ ツーワンスタイル撤退の事実と経緯

確定したタイムラインと運営変更の予兆
ナフコ ツーワンスタイル滋賀大津店の閉店プロセスは、突発的なものではなく、段階的な縮小戦略の一環として進行していることが確認された。
| 日付 | 出来事 | 意味合い |
| 2025年5月8日 | 単独店としての営業体制へ移行 | 広域物流網からの切り離し、在庫処分のための独自運用開始 |
| 2025年7月21日頃 | 店内掲示による閉店告知の判明 | 一般消費者への周知開始、ファイナルセールの本格化 |
| 2025年7月31日(木) | 完全閉店(営業終了) | 商業施設としての機能停止 |
| 2025年8月〜11月 | 退去作業・資産撤去(推定) | 建物引き渡しに向けた内部解体準備期間 |
| 2025年12月中旬 | 解体工事着工 | 物理的な構造物の除去開始 |
特筆すべきは、2025年5月8日時点で「単独店として営業する」という運営変更が行われている点である。
通常、チェーンストアにおけるこのような措置は、本社主導の通常商品供給ラインから対象店舗を外し、当該店舗内の在庫のみで売り切る体制、あるいは閉店を見越した特別な会計処理単位へ移行することを意味する。
これは、閉店の意思決定が少なくとも2025年初頭、あるいはそれ以前に行われていたことを示唆する証左である。
地域社会への心理的・実利的インパクト
「残念に思われている方も多い」という現地メディアの記述は、単なる情緒的な表現以上の意味を持つ。ナフコ ツーワンスタイルは、家具・インテリアという「買い回り品」を扱う大型専門店であり、近隣住民にとっては「生活基盤の一部」として機能していた。
特に玉野浦・瀬田エリアは、近年のマンション建設ラッシュによりニューファミリー層が増加している地域である。入居時の家具需要や、日用品の補充において、近隣に大型店が存在する利便性は高かった。同店の撤退により、地域住民は以下の代替行動を余儀なくされる。
- 草津エリアへの流出: イオンモール草津やニトリ草津栗東店など、対岸または数キロ離れた競合店への購買力流出。
- ECへの移行: 家具・インテリア需要のオンライン化加速。
- 近隣商業施設の混雑: 残存するホームセンターやインテリアショップへの顧客集中。
この「家具空白地帯」の発生は、次なるテナント誘致においても重要な要素となるが、後述する解体スケジュールの存在は、単純な居抜き出店(別の家具店が入るなど)の可能性を完全に否定している。
「パワーセンター大津」の興亡と土地の記憶

ナフコ跡地の未来を予測するためには、この土地が背負う「パワーセンター大津」という文脈を理解することが不可欠である。
1990年代の隆盛:ロードサイド消費の殿堂
かつてこの地には、「パワーセンター大津」と呼ばれる巨大なショッピングセンターが存在した。湖岸道路(さざなみ街道)沿いという絶好のロケーションを活かし、トイザらス、ダイソー、スポーツデポなど約30店舗が集結。広大な平面駐車場と平屋または低層の建物群で構成されるその姿は、モータリゼーション全盛期の地方都市における商業の理想形であった。
2016年の崩壊と分断
しかし、消費トレンドの変化と施設の老朽化、そして定期借地権契約の満了等の要因が重なり、パワーセンター大津は2016年3月31日をもってその大部分が閉鎖された。この時点で、敷地は大きく二つの運命に分断されることとなった。
- 住宅地への転換(先行開発区画): 閉鎖された区画の多くは、即座にマンションデベロッパーの手に渡った。その象徴が「プレサンス ロジェ 大津瀬田レイクフロント」である。これにより、商業地であった場所が、琵琶湖を一望する高級レジデンスエリアへと変貌を遂げた。
- 商業機能の維持(ナフコ区画): 一方で、ナフコ ツーワンスタイルを含む一部の区画は、その後も商業施設として営業を継続した。これは、土地の権利関係や契約期間のズレ、あるいは集客力のある核店舗を残すことでのエリア価値維持の意図があったと考えられる。
2025年の「最終章」
2025年7月のナフコ閉店は、2016年から続いてきた「パワーセンター大津」という商業集積の緩やかな死の、まさに最終局面に当たる。約9年間の「余命」を経て、最後の大型商業区画がその役割を終えることになる。
建設ニュース等の専門媒体において、2025年以降の工事名称に依然として「パワーセンター大津 跡地」という言葉が使われていることは、開発事業者や行政にとって、このプロジェクトが一連の再開発の「仕上げ」であることを意味している。
規制とビジョン:玉野浦地区市街地再開発事業の全貌
ナフコ跡地に「何ができるか」という問いに対する答えは、市場原理だけで決まるものではない。この地域は、国土交通省および大津市による強力な都市計画の網がかかっており、その内容を精査することで、次なる建物の姿が具体的に浮かび上がってくる。
開発の羅針盤「C案」の分析
大津市が策定した資料によれば、玉野浦地区の再開発には複数のシナリオが存在したが、現在進行している計画は「C案(市街地再開発事業案)」の要素を色濃く反映していると考えられる。この「C案」が提示する要件は極めて具体的かつ野心的である。
C案の核心的構成要素
| 要素 | 詳細要件 | 狙いと背景 |
| 住宅主体の開発 | 「住宅供給を主体とする再開発事業を実施し人口集積を積極的に図る」 | 京都・大阪への通勤圏としてのポテンシャル活用、定住人口の増加による税収確保。 |
| まちなか道の駅 | 「再開発ビル内にはまちなか道の駅として観光バス駐車場を整備」 | さざなみ街道を行き交う観光客の取り込み。単なるマンションではなく、公共公益機能を持たせることでの容積率緩和等のメリット享受。 |
| デザインコード | 「在来の町屋のデザインで統一」「パティオや路地」 | 巨大な「箱」のような商業施設からの脱却。歴史ある大津の景観に調和した「ヒューマンスケール」な空間づくり。 |
| ダウンゾーニング | 「歴史的なイメージのあるヒューマンスケールなまちをダウンゾーニング的に形成」 | 圧迫感のある高層建築一辺倒ではなく、低層部において街並みの連続性を重視する手法。 |
経済性のシミュレーション
行政資料には、このプロジェクトの概算事業費まで記載されている。これらの数字は、開発規模を予測する上で極めて重要な手がかりとなる。
- 再開発ビルの整備費:約93億円
- これは単なる店舗建設(数億円〜十数億円規模)ではあり得ない金額である。高層のRC造(鉄筋コンクリート)建築物であることを示唆している。
- 共同住宅の規模:156戸(平均84㎡、販売価格約3000万円想定)
- 当時の試算価格であるため、現在の建築費高騰や地価上昇を加味すれば、販売価格は4000万円〜6000万円台に跳ね上がっている可能性が高いが、戸数規模(約150戸クラス)は、大規模マンション一棟分に相当する。
- 共同店舗・パティオ整備費:約1億8000万円
- 住宅棟の足元に広がる商業エリアの規模感である。大規模ショッピングモールではなく、選りすぐりの10店舗程度が軒を連ねるブティック型の商業空間が想定されている。
「ナフコ跡地」がC案そのものである根拠
ナフコの閉店(2025年7月)と、解体着工(2025年12月)のスケジュール感は、大規模再開発の典型的な進行パターンである。
また、既存のプレサンスロジェ(2016年閉鎖跡地)だけでは、C案にある「観光バス駐車場」や「公益施設機能」を完結できていない。したがって、今回のナフコ跡地開発こそが、このC案の「本丸」であり、住宅と観光拠点を融合させた複合施設が建設されることはほぼ確実と言える。
デベロッパーの戦略:プレサンスコーポレーションの野望
この大規模プロジェクトを主導するのは誰か。状況証拠と市場データは、関西のマンション市場で圧倒的なシェアを持つプレサンスコーポレーションの存在を指し示している。
「隣地」の実績とドミナント戦略
プレサンスコーポレーションは、すでにナフコの隣接地で「プレサンス ロジェ 大津瀬田レイクフロント」を分譲済みである。不動産開発において、隣接する土地を取得し、一体的な開発や街区形成を行うことは、資産価値向上のための常套手段である。
さらに、2024年2月の建設ニュースによれば、プレサンスは大津市内で新たな用地取得と着工を進めており(63戸規模など)、滋賀県内、特に大津エリアへの投資意欲が極めて旺盛であることが確認できる。既存の物件と合わせて、この玉野浦エリアを「プレサンスの街」としてブランディングする動機は十分にある。
大津駅前「LIT18」との相乗効果
大津市内では、別のデベロッパー(森田ビル通商)による大津駅前の新ビル「LIT18」計画も進行中である(2026年7月竣工予定)。このビルは「人とまちがつながる」をコンセプトに、単なるテナントビルを超えたコミュニティ形成を目指している。
大津市全体として、従来の「寝に帰るだけのベッドタウン」から、「職・住・遊が融合した多機能都市」への脱皮を図るトレンドが存在する。プレサンス等のデベロッパーもこの潮流を無視できず、ナフコ跡地の開発においても、単なる箱型マンションではなく、行政のC案に沿った「地域開放型エリア(パティオ、公開空地)」を設けることで、商品付加価値を高める戦略を採るだろう。
建設エンジニアリング分析:2025-2028年の空白
公開された工事スケジュールには、不可解なほどの「長さ」がある。
- 着工:2025年12月中旬
- 完了:2028年秋(予定)
この「約3年」という工期は何を意味するのか。一般的な2階建て程度の商業施設であれば、解体を含めても1年〜1年半で完成する。3年近い工期が必要な理由は以下の通り推測される。
- 大規模地下構造または基礎工事: 琵琶湖岸という立地条件上、地盤改良や杭打ち工事に慎重を期す必要がある。特に、高層マンションを支えるための基礎工事には時間を要する。
- 複合用途による施工の複雑化: C案にあるような「住宅」+「商業」+「観光バス駐車場」という異種用途を混在させる建築物は、法規制のクリアや施工手順が複雑になる。
- 周辺環境への配慮: 既存の「プレサンス ロジェ」住民への騒音・振動対策を行いながらの解体・建設となるため、工期に余裕を持たせている可能性がある。
この「3年」という数字自体が、跡地にできるものが「簡易な商業施設ではない」ことの動かぬ証拠である。ニトリやコーナンなどのロードサイド店舗が居抜き、あるいは建替えで入る場合、これほどの工期は設定されない。
未来予測 ナフコ跡地に現れる3つのシナリオ
以上の調査分析に基づき、ナフコ ツーワンスタイル跡地の未来について、可能性の高い順に3つの詳細シナリオを提示する。
【シナリオA:超高層レジデンス&「町家」モール】(確度:高)
最も可能性が高いのは、大津市のC案を忠実に具現化した、「住居×商業×観光」の複合施設である。
- 施設構成:
- 上層部(3階〜15階以上): 全戸レイクビューを売りにした分譲マンション(約150戸)。ターゲットは京阪神の富裕層およびパワーカップル。
- 低層部(1階〜2階): 「町家デザイン」を取り入れた商業ゾーン。カフェ、ベーカリー、地域の特産品を扱うセレクトショップ、そして住民向けの小規模スーパーマーケット。
- 外構: さざなみ街道沿いに「観光バス対応の駐車場」と、市民が憩える「パティオ(中庭)」。
- 生活者へのメリット:
- 美しい景観と、生活利便施設(スーパーやカフェ)が敷地内に完結する利便性。
- 「道の駅」的な機能により、週末にはマルシェなどが開催され、賑わいが創出される。
- 懸念点:
- 建設期間中の3年間、近隣住民は買い物難民化するリスクがある。
- 販売価格が高騰し、地元住民の手が届かない「外部富裕層の別荘」化する恐れ。
【シナリオB:次世代型「道の駅」複合体】(確度:中)
行政の意向がより強く反映され、公共性が前面に出るパターン。
- 施設構成:
- 大津港周辺の再開発ビジョン「みなとオアシス」と連動した、地域観光拠点。
- 体験型施設(料理教室、工作スタジオなどで言及)を核とし、宿泊機能(ホテル)を併設する可能性も。
- 実現可能性:
- 純粋な民間事業としての採算性は厳しいため、PFI(Private Finance Initiative)等の手法が取られる必要がある。しかし、現在の土地所有や事業主体(プレサンス等の民間)の動きを見ると、純粋な公共施設になる可能性は低い。あくまでマンションの「付帯施設」としてこの要素が取り込まれると見るのが自然である。
【シナリオC:商業リニューアル(スクラップ&ビルド)】(確度:低)
多くの住民が期待する「別のホームセンターやショッピングモール」ができるパターン。
- 可能性の検証:
- もし単なる商業施設の建て替えであれば、解体からオープンまで3年もかからない。
- また、近隣のイオンモール草津の吸引力が強大であるため、中途半端な規模の商業施設を新設しても勝算は薄い。
- したがって、純粋な商業施設として復活する可能性は極めて低いと断言できる。
地域経済と住民生活への長期的影響
ナフコの閉店は、玉野浦エリアの性格を決定的に変えるイベントである。
「通過する道」から「滞在する街」へ
これまでさざなみ街道は、車で走り抜けるか、大型店に立ち寄るための道路であった。しかし、ナフコ跡地の再開発により、このエリアは「人が住み、歩き、集う」場所に変わる。特に「夜間景観の創出」などの行政方針と相まって、夜でも安心して歩ける、ライトアップされたウォーターフロントが形成されることが期待される。
資産価値の上昇
大規模な再開発は、周辺の地価を押し上げる効果がある。特に、きれいに整備された公開空地や商業施設が隣接することで、既存のマンション(プレサンスロジェ等)の資産価値も維持・向上する可能性がある。
「買い物難民」期間の対策
2025年7月の閉店から、新施設が完成する2028年秋までの約3年間、近隣住民は不便を強いられる。
- 提言: 地元住民は、今のうちに家具の買い替えを済ませるか、ネットスーパーや宅配サービスの活用ルートを確立しておく必要がある。また、行政や商工会は、移動販売車の誘致や、近隣店舗へのアクセスバスの充実など、経過措置を検討すべきである。
結論:2028年に向けた胎動 ナフコ ツーワンスタイル 滋賀大津店 跡地 何ができる
2025年11月28日現在、ナフコ ツーワンスタイル滋賀大津店の閉店は確定事項であり、その後のシナリオも「解体・大規模再開発」へと大きく舵が切られている。
結論として、跡地にできるのは「単なる新しい店」ではない。 それは、大津市が描く「歴史と自然が調和したヒューマンスケールな街」を具現化するための、「住居・商業・観光」が一体となった新しいランドマークである。
2025年12月から始まる解体工事の槌音は、かつてのロードサイド消費時代の終わりを告げる弔鐘であると同時に、新しい玉野浦の幕開けを告げるファンファーレとなるだろう。我々は、慣れ親しんだ店舗の喪失を惜しみつつも、3年後に現れる新しい街の姿に期待を寄せるべき時が来ている。
データサマリー一覧
以下の表は、本調査で明らかになった主要な事実とそのソースをまとめたものである。
| 項目 | 内容 | 出典 |
| 閉店店舗名 | ナフコ ツーワンスタイル 滋賀大津店 | |
| 閉店予定日 | 2025年7月31日(木) | |
| 解体着工時期 | 2025年12月中旬 | |
| 新施設完成予定 | 2028年秋 | |
| 想定される開発内容 | 住宅(約156戸)+商業+観光バス駐車場 | (C案) |
| 想定総事業費 | 約93億円(再開発ビル部分) | |
| 主要プレイヤー | プレサンスコーポレーション(周辺開発実績・用地取得) | |
| デザインコンセプト | 町家風デザイン、パティオ、ダウンゾーニング |
以上が、現時点で入手可能な情報に基づいた、ナフコ ツーワンスタイル滋賀大津店跡地に関する包括的な調査結果です。
- 【参考文献】
- mlit.go.jp中心市街地活性化型―2(調査地区の名称:大津市)
- kodawari.inナフコ滋賀大津店が5月7日に閉店!ツーワンスタイルはどうなるの? – ホンデシガ
- otsu.goguynet.jp【大津市】展示品処分セールを開催!家具・インテリアを扱う大型 …
- winriver.netパワーセンター大津
- constnews.com大津市に63戸の分譲マンションを計画/2月上旬に着工/プレサンスコーポレーション | 建設ニュース
- news.3rd-in.co.jp滋賀県大津市に新たなランドマーク「LIT18」2026年竣工予定 – サードニュース
- pref.shiga.lg.jp大津港活性化・再整備基本構想を策定しました 記者発表資料
アクセス情報
「ナフコ ツーワンスタイル 滋賀大津店」は、夕照の道(県道559号線)沿いに位置しており、近隣には先に述べた「コナズ珈琲 大津店」があります。車でのアクセスが便利で、周辺地域からの集客も多い立地です。
- 店舗情報
- ナフコ ツーワンスタイル 滋賀大津店
- 住所:滋賀県大津市玉野浦3−1
- 閉店予定日:2025年7月31日(木)



